英語公用語化の企業一覧

グローバル社会を生き残るためには英語が欠かせません。

近年、さまざまな企業が公用語として英語を取り入れています。

「大企業だけの話でしょう」と思っている方。もしかしたら、近い将来に「使えない人材」というレッテルを貼られてしまうかもしれません。

以前、東京工業大学の学長が入学式の挨拶を英語で行うというニュースがありました。それほどまでに、近年の英語の重要性は高まっているということです。

英語公用語化を導入した8つの企業例

2010年を超えてから、全国の企業が続々と社内公用語化を進めるようになりました。以下はそのごく一部です。

楽天株式会社

国内で最大級のインターネットサービスを展開している楽天。海外からの優秀な人材や新しい技術をいち早く取り入れるために、英語公用語化を実施しています。

株式会社ファーストリテイリング

ファーストリテイリングはユニクロで有名な会社です。国内のオフィスでも、幹部レベル以上は全て英語で会議や資料配布を行っているそうです。TOEIC受験を業務の一環とし、全面的にバックアップしています。

アサヒビール株式会社

飲料メーカーとして有名なアサヒビールでは、英語学習は自分で学ぶものとしています。社内でも、CASECによる英語力チェックを始めとする、自主的な取り組みを支援する仕組みが作られています。

シャープ株式会社

家電メーカーのシャープは、現地における開発や生産の増加を受けて、研究開発部門において英語公用語化がされています。これは業界として初の試みで、以降ライバル会社にも影響を与えることになりました。

株式会社日立製作所

総合電機メーカーの日立製作所では、毎年1,000人近くの若手社員を海外に派遣しています。同グループ企業へのインターンシップ、語学学校の研修など、多数のコースが容易されているそうです。

武田薬品工業株式会社

製薬業界では国内最大手の武田薬品工業では、新卒採用の条件としてTOEIC730点以上が課されている部門があります。また、社内でも「T-Scale」という制度が導入されており、対面で英会話を行うことで、日常会話ができるかどうかのチェックがされるようです。

ソフトバンクグループ株式会社

携帯電話を始めとするインターネット事業を推し進めるソフバンクグループでは、TOEICのスコアに応じて報奨金が支給されるそうです。また、社外の英語研修の受講料を補助するという制度もあります。

株式会社サイバーエージェント

インターネット広告代理店のサイバーエージェントでは、全社員に英語教材を配布しました。これは上記にある楽天やユニクロなどに追う形での導入です。

英語公用語化が進んでいるのは、けっして大手だけではありません。それらの影響を受けて、海外進出を狙うベンチャー企業など多数が語学学習を取り入れ始めています。

「自分には関係がない話だ」と思っていては、いつの間にか社会の流れに置いていかれてしまうでしょう。今後ビジネスパーソンとして生き残るためには、必須となるスキルです。