今さら聞けない!東京マラソンのビジネスモデル

今さら聞けない!東京マラソンのビジネスモデル

ある専門家によると、東京マラソンの経済効果は250億円を超えているそうです。

今や単なるイベントではなく、巨大なビジネスに変貌しています。

このビジネスモデルの面白い点は、誰かが損をしないということ。

以下のように、運営とスポンサー、参加者の全員がそれぞれの形で幸せになれるということです。


東京マラソンの運営は少ない費用で高い収益を得られる

東京マラソンは運営にとって非常にコストパフォーマンスが良いとされています。100万人を超える参加者が集まるイベントとしては他に花火大会が挙げられますが、それよりも掛かる費用が少ないためです。

もっとも大きな支出は警備費と広告費です。不慮の事故が起きないよう徹底した管理が必要ですし、交通規制も事前に十分告知しておかなければなりません。

しかし、一方で収益は膨大です。おもな収入は1人1万円の参加料と、企業による協賛金で、それらを足すと20億を超えるとされています。

企業は高い宣伝効果によって売上を享受できる

実は、マラソンが行われる東京都の自治体が行っている安全対策などの負担は、たった1億ほどしかないとされています。現在、公的な依存度がかなり少なくなっており、代わりに数々の企業がスポンサーとしてイベントに協力しています。

この企業の業種はさまざま。スポーツメーカーはイベントのためにシューズやウェアなどのキャンペーンを行っています。飲料メーカーも、トレーニング時の水分補給を促すことで自社商品の購入につなげています。

これらはメジャーな業界で、他にも化粧品や旅行、セキュリティなどさまざまな分野が関わっている点が面白いところです。

「美容とランニング」「東京マラソンに参加するために旅行しよう」「我々のセキュリティが東京マラソンを守っています」など、それぞれがイベントとの関連付けを行い、高い宣伝効果によって大きな収入を得ています。


参加者は仲間や達成感、健康など生活をより豊かにできる

運営や企業が大きな収入を得ているなら、それだけのお金を出している存在もいるということ。そのほとんどはランナーたちです。

日本におけるランナーは年々増加を続けています。たとえば、2007年東京マラソンの応募人数は80,000人ほどでしたが、10年後の2017年には4倍を超える350,000人近くにもなりました。最近では1万人を超える海外ランナーも参加しているようです。

このような増加は宣伝の効果があったことはもちろんですが、それ以上に自然的に発生していることが大きいようです。

「友達に誘われたから」「近所で走っている人を見かけたから」というごくナチュラルな動機から興味を持つ人が増え、ある時を境に大ブームが巻き起こることを「クリティカル・マス」と呼びます。

運営、企業、ランナーはそれぞれ立場が違いますが、「幸福になれる」という点で共通しています。前者2つはそれぞれ高い収益を得ることができますし、後者もより豊かな生活が送れます。

このように、「みんなが幸せになれる」ということはまさに理想のビジネスモデルだと言えるでしょう。

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