30代の転職に有利な資格ってどんなもの?業界別おすすめ一覧

30代の転職に有利な資格ってどんなもの?業界別おすすめ一覧

30代はキャリアを充実させていくために転職を決意する人も多く見られる年齢です。

そこで転職で有利になると考えられる資格について、業種や職種別におすすめの資格をご紹介していきます。

転職に資格は必須?

まず、結論から先に申し上げれば、一部の職種などを除いて一般事業会社に転職することを念頭においた場合、資格はあくまで資格にすぎず必須ではありません。

この場合の一般事業会社とは、例えば営業や人事、総務、経理、財務といった一般的に企業が募集をかけているポジションのことです。

その一方で、税理士や司法書士など資格がないと関連する仕事から報酬を得ることが法的に認められていないような専門性の高いタイプの仕事や金融業界における営業職などで取得が義務付けられている証券外務員などの資格の場合、持っていると転職で有利に働きます。

ただし、資格が必要と考えられている税理士法人や司法書士事務所、監査法人などでも、在職中に資格を取得することを前提に資格がなくてもポテンシャル採用されており、厳密には必須でない場合も考えられるでしょう。

転職に資格が必須ではない理由

一般事業会社において資格が必須ではない理由ですが、資格よりも実務経験のほうがはるかに重要視されているからです。

極端な例を挙げれば、営業担当者の仕事の募集において、10以上もの資格がある人よりも、取得している資格がゼロでも業界でトップクラスの営業成績を上げている人のほうが企業からは重宝がられ、一般的に求められる人材です。

ただし、そうはいってもいくつかの例外も考えられます。それは似たようなキャリアをもった人が競合するような場合や異業種にキャリアチェンジしたい人の場合などです。

例えば、面接で似たようなバックグラウンドや実務経験がある人がいれば、その仕事に関連する資格をいくつか持っていると面接担当者へのアピールにつながる場合があります。また、異業種にキャリアチェンジしたいような方で30代であれば、これも資格取得が一つの大きなアピール材料になり、ポテンシャルが買われて転職できる可能性もあります。

この場合、資格の取得が経験の無さをある程度カバーしつつ、その分野に精通すべく努力し、最低限の知識があることの証明になるからです。

ただし、それもあくまで絶対的なものではなく、最終的には面接を通じて推し量られるその方のそれまでの経験や知識、モチベーション、適性、成長のポテンシャル、面接する担当者との相性などのほうが転職には重要になってくるのは言うまでもありません。

尚、資格を転職時に内定のオファーをもらうためというよりは、転職後に仕事で役立てるために取得するのではあれば意味合いが大きく異なってきます。

転職先となる企業の業種や自分の職種に関連する知識を体系的に習得するためにも資格取得は一つのいいきっかけになるでしょう。

また、不動産業などにおける宅建や不動産鑑定士など名刺に記載があると顧客からの信頼性アップにつながるような資格の場合、業務に関連する知識の習得と信頼を得るという2つのメリットが同時に得られます。

職種別に転職で有利な資格はある?

ひと口に資格といっても、その種類や難易度は様々です。

転職で少しでも有利になる可能性のある資格の取得を検討するなら、あくまで自分のいる業界や職種に関連していることが最低条件になるでしょう。

そこで職種ごとに取得していると転職で有利になる可能性のあるものをご紹介していきましょう。

営業職の転職に有利な資格

営業職では、基本的に営業成績やコミュニケーション能力、顧客とのリレーションシップ構築・維持能力などのほうが重視されますが、業種によって転職に有利に働く資格や例外的に必須のものがあります。

例えば、不動産業での営業職では「宅地建物取引士」などが該当しますし、IT系の営業職なら「基本情報技術者」は持っていると有利になる可能性があります。

また、「証券外務員」はそれぞれ銀行や証券会社で営業活動をおこなうには必須ですし、「損害保険募集人資格」は保険会社での営業職でなくてはならない資格となります。

その他にも外資系企業やグローバルに展開している日本企業の営業担当や営業を兼ねた経営コンサルタントなどの場合、「USCPA(米国公認会計士)」も武器になる可能性があります。

取引先や担当企業の経営パフォーマンスを評価するような場合にUSCPA取得時に得られる米国会計の知識が活きる場面があるとなお有利になるでしょう。

事務職、経理職の転職に有利な資格

事務職や経理職には転職であると有利になる可能性のある資格が比較的多くあります。

例えば、人事事務のポジションでは、「社会保険労務士」があると断然有利になることが考えられますし、もう少し難易度が低くて取得しやすい資格ということなら、「人事総務検定」や「給与計算実務能力検定」があります。

また、経理職ではおなじみの「日商簿記検定」の他、簿記よりも実務よりと言われている「FASS検定」、さらに会計や経理に関係するものとして「給与計算実務能力検定(2級)」や「ファイナンシャルプランナー(2級)」などもあります。さらに外資系企業の経理職などでは、「USCPA(米国公認会計士)」や「EA(米国税理士)」の資格も持っていると評価される可能性があります。

エンジニア職の転職に有利な資格

エンジニアもITや電気工事業など業界によって転職で有利になる可能性のある資格は異なります。

例えば、ITエンジニアの場合、基本情報技術者や応用情報技術者の他、より専門性の高い情報セキュリティスペシャリスト、ネットワークスペシャリスト、データベーススペシャリストなどがあります。転職したい分野のエンジニア職に直結する資格を取ることが大切です。

転職で英語力を活かすのに有利な資格

英語力を示す資格としてもっともメジャーなのがTOEICです。

また、通称英検と呼ばれる実用英語技能検定も英語力をアピールするのに有利になる可能性のある資格です。

これらの資格は日本国内の上場企業や外資系企業でもアピール材料になりますが、さらに英語力をアピールするものとして海外のMBAがあります。

MBAは日本国内にもありますが、その多くが日本語による授業のために英語力を示すものとしては効果がありません。

海外のMBAであれば、クラス内でのディスカションやチーム・個人によるプレゼンテーションなど一定レベル以上の英語によるコミュニケーション能力がないと卒業も難しいからです。

特にアメリカのランキング上位の著名MBAの場合、英語によるコミュニケーション能力だけでなく、それ自体が価値のあるものとして評価されますし、卒業生同士のネットワークも期待できるため、転職で有利になる場合があります。

まとめ

転職において有利になる可能性のある資格についてお伝えしてきました。

しかし、資格の取得だけでなく、何よりも実務経験や実際に使えるスキルがより大切になってきます。

資格取得を目的化するのではなく、上手く利用してステップアップしていってください。

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